地盤CK

診断ロジック・データソースの解説

地盤チェッカーは、複数の公的データソースと地盤調査統計を組み合わせて、 住所単位の地盤改良必要確率と費用概算を推定しています。 本ページでは、推定ロジック・参照データ・推定の限界を透明に公開します。

参照データソース

国土交通省 国土地盤情報データベース (KuniJiban)

全国のボーリングデータ(標準貫入試験結果・地質柱状図)を収録した 国土交通省の公開データベース。N 値・地層構成・地下水位の参照に使用。

地盤強度
kunijiban.pwri.go.jp

地盤ネット 地盤調査統計データ

地盤ネットホールディングス株式会社が公開する、全国の地盤調査結果の 統計データ。都道府県・市区町村単位の地盤改良必要率の参照に使用。 年間数万件の SWS 試験結果を集計した統計値です。

改良率
jibannet.co.jp

防災科学技術研究所 J-SHIS(地震ハザードステーション)

地震動予測地図・液状化危険度マップを公開する研究機関データベース。 表層地盤の増幅率(AVS30)と液状化リスク判定の参照に使用。

液状化
j-shis.bosai.go.jp

建設物価調査会

建設資材・工事費の調査データを公開する一般財団法人。 地盤改良工事の費用概算(表層改良・柱状改良・鋼管杭)の参照に使用。

費用
kensetu-bukka.or.jp

国土地理院 地形分類データ

土地の成り立ち・地形分類(台地・低地・埋立地・干拓地等)の判定に使用。 地形分類は地盤の傾向把握に有効な指標であり、都道府県・市区町村単位の 地盤特性推定の基盤データとして活用しています。

地形
gsi.go.jp

地盤改良確率の推定ロジック

Step 1: 都道府県ベースラインの設定

地盤ネットが公表する都道府県別の地盤改良必要率を基準値として使用します。 これは各都道府県での SWS 試験結果(年間数万件)を集計した統計値で、 都道府県ごとの地盤傾向を反映しています。

Step 2: 地形分類による補正

国土地理院の地形分類データと市区町村の地理的特性(河川・海岸・台地・ 埋立地等)に基づいて、都道府県ベースラインに補正係数を適用します。 例えば、埋立地や河川沿い低地では改良率が高くなり、台地・丘陵地では 低くなる傾向があります。

Step 3: 近傍ボーリングデータの参照

住所入力による診断では、国土地盤情報データベース (KuniJiban) の近傍 ボーリングデータを参照し、N 値・地層構成・地下水位を加味した推定を行います。 ただし、ボーリングデータは地点ごとのサンプルであり、数十メートル離れただけで 地盤条件が変わる場合もあるため、あくまで参考値です。

改良費用の推定ロジック

地盤改良費用は、以下の要素から概算しています。

  • 工法別の単価: 建設物価調査会が調査する工事費データと、 住宅地盤改良業界の実勢価格(坪単価)を参照
  • 軟弱層の深度: 地盤強度の推定結果から適用工法を判定し、 表層改良(〜2m)・柱状改良(2〜8m)・鋼管杭(8m〜)に振り分け
  • 建物タイプ・延床面積: 木造・鉄骨造・RC 造の荷重係数と 延床面積(デフォルト 30 坪)を掛け合わせて概算
  • 地域係数: 都道府県ごとの平均改良費用(地盤ネット統計)で 地域差を補正

表示される費用は概算であり、実際の費用は地盤調査結果・施工業者・ 地盤改良の設計内容によって変動します。

推定の限界と注意事項

統計値と個別地点のギャップ

都道府県単位の統計値と個別地点の地盤条件には乖離があります。 同じ市区町村内でも、道路を挟んで地盤強度が大きく異なることは珍しくありません。 本サービスの推定値は「その地域の傾向」を示すものであり、 個別の地盤判定を行うものではありません。

地盤調査は代替できない

本サービスの診断結果は、地盤調査(SWS 試験・ボーリング調査)の代替にはなりません。 建築確認申請や住宅瑕疵担保保険の取得には、指定の地盤調査が必須です。 本サービスは「調査前のリスク把握」「土地購入判断の参考」としてご活用ください。

データの更新頻度

参照データは各公的機関の公開タイミングに依存しており、リアルタイム更新ではありません。 造成工事・河川改修・埋立て等により地盤条件が変化する場合があります。

費用概算の変動要因

地盤改良費用は、資材価格の変動・施工条件(アクセス・地下水位・敷地形状)・ 施工業者の見積もり方針によって大きく変動します。 表示される費用は目安であり、必ず複数の施工業者から見積もりを取得してください。

地盤チェッカー編集部

地盤調査・改良工事専門チーム

本ページの内容は、地盤調査・改良工事の専門知識を持つ 地盤チェッカー編集部が作成・監修しています。 データソースの選定・推定ロジックの設計・注意事項の記載について、 専門的な観点からレビューを行っています。